「耐震性能」を正しく知って、安心できる家を選ぼう

2025-07-04

近年、全国的に地震への備えが重要視される中で、「耐震基準」や「耐震等級」といった言葉を耳にする機会が増えました。
不動産購入を検討される方にとって、こうした建物の安全性能は非常に大切な判断材料です。
しかし、数字や制度だけを鵜呑みにするのではなく、自分たちの暮らしに本当に合った住宅を見極める視点も同じくらい重要です。

【耐震基準】とは
建築物が大地震に耐えられるよう国が定めた基準です。
特に大きな転換点となったのが1981年。この年を境に「旧耐震基準」から「新耐震基準」へと切り替わりました。

旧耐震基準(1981年5月以前)は、震度5程度の中規模地震で建物が倒壊しないことを想定したもので、現在予測されている大地震の震度を考えると十分な耐性があるとは言い切れません。

新耐震基準(1981年6月以降)では、、震度6強〜7程度の大地震でも倒壊や崩壊しないことが求められるようになりました。
さらに、2000年には構造計算のルールや接合部の強度に関する規定も厳格化され、より実践的な安全性が確保されるようになっています。
これらの耐震基準は、家の基礎や柱の配置、壁の量とバランスなど、構造全体にわたって厳密に設計される必要があります。地盤や立地の特性に応じた設計がなされているかも重要なポイントです。

【耐震等級】とは
耐震基準をもとに、どれくらい地震に強いかを数値化したものです。
等級1は建築基準法を満たす性能で、等級2はその1.25倍、等級3は1.5倍の強度を持ちます。
病院や学校、公共施設などは耐震等級2が、災害時に拠点となる建物には等級3が求められており、住宅でも等級3の物件は安心材料の一つになります。

(出展:https://www.alsok.co.jp/person/recommend/2079/)

ただし、高い耐震等級の住宅が必ずしも“最良の選択”とは限りません。
耐震等級が上がれば、それに伴って建築コストも上昇しますし、間取りやデザインの制約が増えることもあります。
何より大切なのは、その家がご家族のライフスタイルに合っているかどうかです。

例えば、子育て世帯であれば耐震性能に加えて生活動線の良さや学校区などの環境も重要になりますし、老後を見据える世帯であれば、バリアフリー性や医療施設へのアクセスなども重視すべきポイントです。
つまり、「性能が高い=良い家」ではなく、「自分たちに合った暮らしができる=良い家」なのです。

私たちリアルパートナーズでは、単に高性能な家をご紹介するのではなく、今後数十年先までの暮らしを見据え、お客様一人ひとりのライフスタイルに合った住宅選びをお手伝いしています。
安心・安全はもちろん、日々の暮らしが豊かになるような住まい選びをご提案いたします。

不動産購入は“物件選び”ではなく、“暮らし選び”です。
建物の性能を上げることが正解ではなく、各家庭・各家族の生活に合った住宅を選ぶことが大切です!
ぜひ、不動産でお困りのこと、お悩みのことなどあれば、お気軽にご相談ください。

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